日本の学校特有の制度である部活動。文部科学省の調査によると、中学では7割以上、高校では5割以上が運動部に参加しています。しかし、部活動の「顧問」を巡って、様々な問題があるようです。
リョウT(若手教師には人権がない)（@TG_B_ryoT）さんが投稿した、部活動制度が抱える「闇」が話題となっています。
美術といえば、専門性が問われる教科。運動部の顧問は若い人材が必要だからとはいえ、年齢を理由に顧問を決めるのは明らかに問題があるといえますね……。これでは生徒に正しい指導をすることは難しいのではないでしょうか。この投稿には、多くの賛同が集まりました。
部活動制度の現状に関して、リョウT(若手教師には人権がない)（@TG_B_ryoT）さんは、さらに警鐘を鳴らしています。
美術部に限らず、部活動の顧問に関しての問題は、全国的に起きているようです。
では、なぜこのような状況になってしまっているのでしょうか。リョウT(若手教師には人権がない)（@TG_B_ryoT）さんはこう続けました。
文部科学省によると、教職員の採用倍率は低下の一途を辿っており、人手不足が深刻化しているようです。そういった状況下でも部活動を減らすという選択はできず、現状の教員で対応するため部活動の顧問は穴埋め状態。
さらに、学習指導要領上教師の義務ではなく業務時間外であるはずの部活動の指導には残業手当は出ず、職員の負担は重くなるばかり。これでは教員志望者は増えませんよね。
部活動における顧問の問題は周りが思うよりもかなり根深いもののようです……。現状の制度では、先生方にとってかなり大きな負担になるだけでなく、子供たちの正しい成長を促しているとも言い難いのではないでしょうか。
子供たちそして教員たちのことを考え、教育制度を変更していくべきタイミングが来たのかもしれません。