「圧迫面接」よりも実は必要かもしれない「圧迫会社説明会」

ビジネス

小寺 良二

 

■圧迫面接せざるを得ない採用面接官の悩み

 

毎年大学の就職ガイダンスで就職活動を始める学生から必ず聞かれる質問が「圧迫面接にはどう対応したらよいですか?」というもの。人とのコミュニケーションに答えなどないのだが、一応就活マニュアルなどには圧迫面接への対策なども書いてある。

 

企業の採用担当者に対して「面接官トレーニング」などの研修をやっている立場からすると、圧迫面接をしてしまう面接官の気持ちもわからなくはない。一部、素が無愛想で普通に話しているつもりなのに学生から「圧迫面接」と言われてしまう残念な面接官もいるが、多くは採用活動の方針として意図的にやっている。

 

もし大学生の採用面接を一度も経験したことがない人が、そこそこ有名な企業を受けている大学生と面接したら、きっと全員が「良い学生」に見えると思う。そのくらい今の就活生は真面目にしっかり面接に対して準備をして、面接での空気を読み、ちゃんとその場で期待されている返答をする。「うちの仕事は厳しいが大丈夫か?」と聞くと、ほぼ全員が笑顔で「大丈夫です! 頑張ります!」と言う。

 

しかし全員に合格を出していては、企業の採用活動は当然成り立たない。そこで面接官は学生の話すことをある意味半分疑ってかかり「本当にそう思ってる?」や「そう思う具体的な根拠を過去の経験で教えてください」と深堀り質問をして、その中から「本当に頑張れる人」を選んでいく。その突っ込みが学生にとっては「圧迫」と言われるしまうことも多いのだが、本来はこうした「本音のコミュニケーション」は面接に限らず採用活動の様々な場面で学生と企業がお互いに作っていくべきである。

 

 

■実は本当に必要なのは「圧迫会社説明会」?

 

学生が面接で本音ではなく「建前コミュニケーション」になりがちなのは、面接は学生にとって選考の場であり、自分をアピールする必要があるからだ。本音で話して自分の評価を下げるくらいなら、嘘でも評価を上げる内容を話して内定を勝ち取りたいと思っている。

 

これは実は企業も同じで、企業にとっては面接前の「会社説明会」が自社をアピールする場だ。そこでは1人でも自社に興味を持って選考を希望してくれる学生を増やしたいため、本音よりも「建前コミュニケーション」が発生する。新卒の離職率が高い会社はその事実や理由を濁し、若手社員がよく残業するほど業務量が多い会社は「成長できる環境」であると言う。「物は言いよう」ではあるが、社会人経験の少ない新卒の学生の場合は、採用担当者の言葉をそのまま受け取りがちだ。そこは一歩踏み込んで「なぜだろう?」「本当なのだろうか?」と問い詰めるくらいの姿勢は持つべきだ。

 

そういう意味では企業が「本音コミュニケーション」を作り出すために「圧迫面接」を行うのであれば、学生も同じ目的で「圧迫会社説明会」をやっても良いのではないだろうか。採用担当者の会社説明会での説明に対して「本当にそうなのでしょうか?」「具体的な根拠を社内での出来事を通じて教えてください」と深堀り質問をする。学生に悪気は全くないが採用担当者にとっては「圧迫されている」と感じてしまうだろう。

 

しかし情報をそのまま受け取るのではなく、客観的な視点で懐疑的に捉えることは「クリティカルシンキング」という思考法として、MBAなどでも必修となっている。本来そういった視点で企業の会社説明会に参加し、鋭い質問ができる学生は入社後も活躍する可能性は高いはずだ。企業の採用担当者にとっては一気にやりづらくなるかもしれないが、日本の就活生はあまりに素直で聴く態度も良いため、話者として勘違いしやすい(自分がうまく話せているかのような錯覚になる)。少しくらい厳しい突っ込みをもらう方が圧倒的に成長できる。

 

なぜか企業だけが学生に「圧迫面接」しても許されるかのような空気があるが、本来は学生が企業に「圧迫会社説明会」をするくらいの方が、お互いに本音のコミュニケーションが早く実現できるだろう。

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小寺 良二

若者の就職支援を専門とするキャリアインストラクター。アメリカの大学卒業後、アクセンチュア(株)を経て(株)リクルートに入社し企業の採用支援を経験した後に独立。官公庁や自治体、企業が実施する数多くの若者...

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